リフォームの豆知識

VOL.330 リフォーム後に追加費用が発生するのはどんなとき?|契約前に確認したいポイント

皆さんこんにちは!3代目あっちゃん社長です!

「見積もりでは予算内に収まっていたのに、工事が始まってから追加費用が必要と言われた」

「リフォームは壁や床をめくってみないと分からないと聞くけれど、最終的にいくらかかるのか不安」

このような心配から、リフォームをなかなか決断できない方もいらっしゃるのではないでしょうか。

リフォームでは、新築工事と違い、既存の建物を残しながら工事を進めます。そのため、事前調査だけでは確認できない部分があり、解体後に腐食やシロアリ被害、配管の劣化などが見つかることがあります。

また、工事途中でお客様から変更や追加のご希望があった場合にも、当初の契約金額とは別に費用が発生します。

しかし、すべての追加費用が「仕方のないもの」というわけではありません。契約前に工事範囲や見積もり条件を確認しておくことで、追加費用を抑えたり、工事中のトラブルを防いだりできます。

今回は奈良県香芝市の株式会社山本工務店が、リフォームで追加費用が発生する主なケースと、契約前に確認しておきたいポイントを解説します。

リフォームで追加費用が発生する主なケース

追加費用が発生する理由は、大きく分けると次の3つです。

  1. 解体後に見つかった建物の不具合
  2. お客様からの工事内容の追加・変更
  3. 見積もりに含まれていなかった工事

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.解体後に腐食やシロアリ被害が見つかった

リフォームで追加費用が発生しやすい代表的なケースが、壁や床を解体したあとに内部の傷みが見つかる場合です。

例えば、浴室や洗面所のリフォームでは、次のような不具合が見つかることがあります。

  • 柱や土台が腐食している
  • 床下の木材が水分を含んで傷んでいる
  • シロアリによる食害がある
  • 過去の水漏れで下地材が弱くなっている
  • 断熱材にカビや劣化がある
  • 配管から水が漏れている

表面の壁や床がきれいでも、内部では傷みが進行していることがあります。

特に、昔ながらのタイル張りの浴室をユニットバスへ変更する工事では、解体後に土台や柱の腐食が見つかることがあります。

傷んだ部分を残したまま新しいユニットバスを設置すると、将来的に床の沈みや構造部分の劣化につながる可能性があります。そのため、状態によっては木材の交換や補強、防蟻処理などの追加工事が必要です。

2.古い配管や電気配線の交換が必要になった

キッチン、浴室、洗面所、トイレなどの水まわりリフォームでは、給水管や排水管の状態も確認します。

既存配管がそのまま使える前提で見積もりを作成していても、解体後に次のような問題が分かることがあります。

  • 給水管がさびている
  • 排水管にひび割れや詰まりがある
  • 配管の勾配が適切に取れていない
  • 接続部分から水が漏れている
  • 新しい設備と既存配管の位置が合わない
  • 配管の口径が不足している

また、築年数の経過した住宅では、電気配線や分電盤の容量が新しい設備に対応できない場合があります。

IHクッキングヒーター、食器洗い乾燥機、浴室暖房乾燥機などを新設するときには、専用回路の増設や分電盤の交換が必要になることがあります。

設備本体の価格だけでなく、配管や電気工事まで見積もりに含まれているか確認しておくことが大切です。

3.壁や床の下地が想定以上に傷んでいた

クロスの張り替えやフローリングの施工では、既存の仕上げ材を撤去したあとに下地の状態が分かります。

クロスをめくったところ、下地の石こうボードが割れていたり、過去の結露や雨漏りで傷んでいたりすることがあります。

床についても、既存フローリングの上から新しい床材を重ねて張る予定だったものの、床に沈みや大きな不陸があり、下地から修理しなければならない場合があります。

主な追加工事には次のようなものがあります。

  • 石こうボードの交換
  • 壁や天井下地の補修
  • 床下地用合板の交換
  • 根太や大引の補強
  • 床の高さ調整
  • カビや腐食部分の撤去
  • 雨漏り箇所の修理

下地を直さずに表面だけきれいにしても、クロスの割れや床の沈みが再発する可能性があります。

見た目だけではなく、長く安心して使える状態にするために、必要な補修を検討しましょう。

4.お客様の希望で商品や仕様を変更した

工事途中で、設備や内装材を変更した場合にも追加費用が発生します。

例えば、次のような変更です。

  • キッチンのグレードを上げる
  • 標準の水栓からタッチレス水栓へ変更する
  • 普通便座から高機能トイレへ変更する
  • クロスから塗り壁へ変更する
  • 一般的なフローリングから無垢材へ変更する
  • 収納棚やカウンターを追加する
  • 照明器具やコンセントを増やす

商品代の差額だけでなく、施工方法が変わることで工事費も増える場合があります。

例えば、キッチンのサイズや配置を変更すると、給排水管や電気配線、換気ダクトの移設まで必要になることがあります。

「商品代が数万円上がるだけ」と考えていても、関連工事を含めると追加費用が大きくなる可能性があるため注意が必要です。

5.工事範囲を途中で広げた

工事が進み、室内がきれいになってくると、リフォームしていない部分の古さや汚れが目立つことがあります。

その結果、次のような追加工事をご希望されるケースがあります。

  • リビングだけでなく廊下のクロスも張り替える
  • キッチンに続いてカップボードも交換する
  • 浴室工事と一緒に洗面台も交換する
  • 床を隣の部屋まで張り替える
  • 建具や巾木も新しくする
  • 照明やスイッチを追加する
  • 外壁工事と一緒に雨樋も交換する

まとめて施工した方が効率的な場合もありますが、当然ながら工事範囲が広がれば費用も増えます。

工事途中で決めると選択肢を十分に比較できないこともあるため、可能であれば契約前に周辺部分まで確認しておきましょう。

6.家具や家電を移動する必要があった

見積もりに家具移動や処分費用が含まれていない場合、工事前に追加費用が発生することがあります。

特に注意が必要なのは、次のようなものです。

  • 大型冷蔵庫
  • ピアノ
  • 大型テレビ
  • 食器棚
  • ベッド
  • 仏壇
  • エアコン
  • 大量の衣類や荷物

お客様自身で移動していただく前提なのか、工事業者が移動するのかを事前に確認しましょう。

また、工事中に家具を別の場所で保管する必要がある場合は、仮置き場所や保管費用についても考えておく必要があります。

7.廃材や残置物が想定より多かった

解体によって発生する廃材の処分費は、通常、見積もりに含まれています。

ただし、建物内に残された家具や家電、生活用品などは、工事で発生する廃材とは別に扱われることがあります。

また、解体して初めて床や壁が二重、三重に施工されていることが分かり、想定以上の廃材が発生するケースもあります。

次の内容を事前に確認しておきましょう。

  • 何を工事業者が処分するのか
  • 家具や家電の処分は含まれているか
  • 追加の残置物が出た場合はいくらかかるか
  • 産業廃棄物の運搬・処分費が含まれているか

「撤去工事一式」とだけ書かれている見積もりでは、どこまでが対象なのか分かりにくいため、具体的な範囲を確認することが重要です。

8.工事中に仮設工事が必要になった

工事を安全に進めるための足場、養生、仮設トイレ、交通誘導などが、現場状況によって追加で必要になることがあります。

例えば、現地調査時には足場なしで作業できると考えていても、実際には安全な作業スペースを確保できず、足場が必要になることがあります。

また、住宅が道路に近い場合や、材料の搬入にクレーンを使う場合は、道路使用に関する手続きや誘導員の配置が必要になる可能性もあります。

建物だけでなく、敷地の広さや接道状況、近隣住宅との距離も工事費に影響します。

9.お客様が用意した商品に問題があった

最近は、インターネットで購入した設備や照明器具を、工事業者に取り付けてもらう「施主支給」を希望される方も増えています。

施主支給品は商品を安く購入できる可能性がある一方、次のような問題が起きることがあります。

  • 必要な部品が入っていない
  • 住宅の配管や配線に対応していない
  • 商品サイズが設置場所に合わない
  • 商品の到着が工事に間に合わない
  • 初期不良や破損がある
  • 取り付け説明書がない
  • 古い設備の処分が別料金になる

商品が取り付けられず、別の商品を購入したり、配管や下地を加工したりすれば追加費用が発生します。

施主支給を希望する場合は、購入する前に品番や寸法、取り付け条件を施工業者へ確認しましょう。

10.工事業者側の確認不足や施工ミス

工事業者側の見積もり漏れや施工ミスまで、お客様の追加費用として扱われるのは適切ではありません。

例えば、契約した工事を完成させるために通常必要となる作業を見積もりから漏らしていた場合や、施工ミスのやり直しにかかる費用は、原則としてお客様都合の追加工事とは分けて考える必要があります。

ただし、契約書や見積書の内容が曖昧だと、当初から含まれていた工事なのか、追加工事なのかで認識が食い違うことがあります。

「一式」という記載が多い見積もりでは、工事範囲が分かりにくくなります。金額だけでなく、何が含まれ、何が含まれていないのかを契約前に確認しましょう。

契約前に確認したい7つのポイント

追加費用によるトラブルを防ぐためには、契約前の確認が重要です。

1.見積書の工事範囲

「キッチン工事一式」「浴室工事一式」といった記載だけでは、細かな工事内容が分かりません。

少なくとも、次の項目を確認しましょう。

  • 既存設備の撤去
  • 新しい商品の設置
  • 給排水工事
  • 電気工事
  • 換気工事
  • 大工工事
  • 内装工事
  • 養生
  • 廃材処分
  • 清掃

どこまでが見積金額に含まれているのか、分からない項目は契約前に質問してください。

2.見積もりに含まれない工事

見積もりに含まれている項目だけでなく、「含まれていない項目」を確認することも大切です。

例えば、家具移動、カーテン工事、エアコン脱着、シロアリ処理、腐食部分の補修などは、現場によって必要性が変わります。

「別途」と記載された項目がある場合は、どのようなときに、どの程度の費用が必要になる可能性があるのか確認しましょう。

3.解体後に不具合が見つかった場合の対応

隠れた部分の劣化は、事前調査だけでは完全に判断できません。

大切なのは、不具合が見つかったときに業者がどのように対応するかです。

  • 工事を一度止めて説明してくれるか
  • 写真などで状態を確認できるか
  • 補修方法を説明してくれるか
  • 追加見積もりを出してくれるか
  • 承認してから施工するのか

緊急性がないにもかかわらず、説明や了承を得ずに追加工事を進められると、あとから金額のトラブルになりかねません。

4.追加・変更工事の決め方

追加工事を行う場合は、口頭だけで決めず、内容と金額を記録に残すことが重要です。

追加工事の前に、次の内容を確認しましょう。

  • 追加する工事の内容
  • 使用する商品や材料
  • 追加金額
  • 工期への影響
  • 支払い時期
  • 元の工事で不要になる部分の減額

商品を変更した場合、増額だけでなく、当初予定していた商品の費用を差し引いたうえで差額を確認する必要があります。

5.工期が延びた場合の費用

追加工事や商品の納期遅れによって工期が延びると、仮住まいや駐車場、家具保管などの費用が増えることがあります。

住みながら工事を行う場合でも、キッチンや浴室を使えない期間が延びれば生活への負担が大きくなります。

追加工事を決めるときは、金額だけでなく、完成予定日がどの程度変わるのかも確認しましょう。

6.予備費をどの程度見ておくか

築年数が古い住宅や、長期間水漏れしていた可能性がある住宅では、解体後に補修が必要になる可能性が高くなります。

見積金額ぎりぎりで予算を組むのではなく、ある程度の予備費を確保しておくと安心です。

予備費の目安は建物の状態や工事内容によって異なります。契約前に「この住宅では、どのような追加工事が考えられるか」を業者へ確認しておきましょう。

7.追加費用の上限や判断基準

解体後に傷みが見つかる可能性が高い場合は、あらかじめ補修方法や概算費用を確認できることがあります。

例えば、浴室解体後の土台補修について、

  • 軽い補修で済む場合
  • 木材の一部交換が必要な場合
  • 広い範囲の交換が必要な場合

このように複数のケースを想定しておけば、実際に不具合が見つかったときも判断しやすくなります。

すべてを正確に予測することはできませんが、想定されるリスクを契約前に共有しておくことが大切です。

追加費用を伝えられたときに確認すること

工事中に追加費用が必要と言われた場合は、すぐに了承するのではなく、次の内容を確認しましょう。

  1. なぜ追加工事が必要なのか
  2. そのままにするとどのような問題が起きるのか
  3. 写真や現物で状態を確認できるか
  4. どのような補修を行うのか
  5. ほかの修理方法はないか
  6. 追加金額はいくらか
  7. 工期は何日延びるのか
  8. 今回直さず、後日工事することは可能か

安全性や耐久性に関わる工事もあれば、見た目を整えるための工事もあります。

緊急性や必要性を説明してもらい、納得したうえで工事を進めることが重要です。

追加費用を減らすためにできること

追加費用を完全になくすことは難しいものの、事前準備によって発生する可能性を減らせます。

  • 工事前に床下や屋根裏まで調査する
  • 過去の雨漏りや水漏れを業者へ伝える
  • 古い図面やリフォーム履歴を用意する
  • 使用する設備や内装材を早めに決める
  • 工事範囲を家族で話し合っておく
  • 施主支給品は購入前に確認してもらう
  • 見積書に含まれる工事を確認する
  • 追加工事は内容と金額を書面に残す
  • 工事費とは別に予備費を確保する

特に、過去の不具合や修理履歴は、現地調査で重要な情報になります。

「以前、浴室の入口から水が漏れたことがある」「何年か前にシロアリを見た」といった情報も、できるだけ施工業者へ伝えてください。

安さだけでなく、見積もりの内容を比較しましょう

複数の業者から見積もりを取ったとき、合計金額だけで比較するのはおすすめできません。

同じ「浴室リフォーム」でも、見積もりに含まれる工事は業者によって異なることがあります。

一方の見積もりには配管交換や下地補修が含まれ、もう一方には含まれていなければ、最初の金額が安くても最終的に追加費用が増える可能性があります。

比較するときは、次の点をそろえて確認しましょう。

  • 使用する商品のメーカー・品番
  • 解体・撤去する範囲
  • 下地補修の有無
  • 配管や電気工事の内容
  • 内装の施工範囲
  • 養生や廃材処分
  • 諸経費
  • 見積もりに含まれない工事
  • 保証やアフター対応

見積金額に差がある場合は、「なぜ金額が違うのか」を確認すると、工事内容の違いが見えてきます。

追加費用は「発生理由」と「金額」を確認しましょう

リフォームでは、壁や床を解体したあとに腐食やシロアリ被害、配管の劣化などが見つかり、追加工事が必要になることがあります。

また、お客様からの商品変更や工事範囲の追加によって、費用が増えるケースもあります。

大切なのは、追加費用が発生したときに、理由や工事内容が十分に説明されることです。

工事前にすべての不具合を見つけることは難しい場合がありますが、丁寧な現地調査と分かりやすい見積もりによって、想定外の追加費用は減らせます。

株式会社山本工務店では、香芝市を中心に、葛城市、大和高田市、広陵町など奈良県内で、住宅リフォームや増改築工事に対応しています。

「見積もりにどこまで含まれているのか分からない」
「古い住宅なので、解体後の追加費用が心配」
「予算内でどこまでリフォームできるか相談したい」

このような場合も、建物の状態やご希望を確認し、必要な工事内容をご説明したうえでご提案します。

奈良県でリフォームをご検討中の方は、こちらからお気軽にお問い合わせください。

https://yamamotokoumuten.co.jp/renovate/

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